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銘柄を選ぼう 指標を参考にする
仮に1株1,000円の株と、1株5,000円の株があるとしたら、どちらが安いかは明らかです。しかし、本当のところ、どちらの株が割安で、今後、値上がりの見込みがあるか、つまりお買い得感があるかどうかを判断するには、株価と企業の中身の釣り合いを一定の基準から見なくてはなりません。株式投資の世界には株価の割安・割高を数値にして表す指標をはじめ、さまざまな指標があります。その主なものを紹介しましょう。
大切なポイント
- 株価の割安・割高を測る主な指標には、企業の利益に着目するPER（株価収益率）と、企業の資本に着目するPBR（株価純資産倍率）があります。
- 株式投資の新しい流れの中で、株主価値の観点から企業を評価するROE（自己資本利益率）や、グローバル企業の財務評価に適したEBITDAが注目されています。
PER（株価収益率）
その株式が割安であるということは、現在の株価が企業の適正な評価よりも下回っているということです。問題は何を「ものさし」にすれば企業を適正に評価できるかですが、誰にでも分かりやすくて客観的なのが、企業が生み出している利益です。PER*（株価収益率）は、株価と企業の利益の関係から、株価がどれぐらい割安かを判断する指標です。
PERの計算式は、〈株価÷1株当たりの純利益〉です。例えば、1株当たりの利益が100円のA社の株価が2,000円であれば、PERは〈2,000円÷100円〉で20倍。これはA社の株式に、利益の20倍の値段がついているということです。一方、1株当たりの利益が200円のB社の株価は、3,000円だとします。こちらのPERは〈3,000円÷200円〉で15倍。つまり利益の15倍の値段で株式が買えるということですから、株価そのものはA社より高くても、PERから見ればB社の方が割安ということになります。
PERは企業の財務情報と株価情報から計算できますし、ネット上の株式関係のサイトでも紹介されています。また、ソニーバンクに口座をお持ちのお客さまは、ソニーバンク証券の提供する投資情報ツール「Stock Gear」の銘柄詳細画面で、各銘柄のPERを確認することができます。一般にPERの標準的な数値は15〜20倍といわれていますが、業種によって異なります。成長期の業種はPERが高く、成熟安定期の業種はPERが低くなる傾向があることを知っておきましょう。
* Price Earnings Ratioの略
PBR（株価純資産倍率）
PBR*（株価純資産倍率）は、企業の持つ資産から株価の割安さを見たもので、PERと並び広く利用されている指標です。計算式は、〈株価÷1株当たりの純資産〉となります。純資産とは、会社の資産（株主が出資した資本金や、利益の中から蓄えたお金など）から負債を差し引いたもので、株主資本ともいいます。つまり純資産を発行済み株式数で割った数字（1株当たりの純資産）とは、もしその企業が解散した場合、1株当たりに配分できるお金の額を表しています。
PBRが1倍以下であれば、株価より1株当たりの純資産が高いということですので、資産という「ものさし」から見ると、企業に株価以上の価値があることになります。理論上PBRが1倍以下の会社は、まるごと会社を買って解散させれば儲けになるわけですから、企業買収が活発化している今日、注目すべき指標といえます。しかし、PBRだけで企業を判断することはできません。経営の健全性や安定した業績といった、総合的な視点を持ちながら指標を活用してください。PERと同様PBRもソニーバンク証券の提供する投資情報ツール「Stock Gear」の銘柄詳細画面で確認ができます。
* Price Book Ratioの略
ROE（自己資本利益率）
ROE*（自己資本利益率）は、株主が出資したお金を効率よく使い、利益を生み出しているかどうかを見るための指標です。計算式は、〈当期純利益÷自己資本（純資産−新株予約権−少数株主持分）〉となります。ROEは株主利益を重視するアメリカ的な考え方が日本でも広まるにつれて、経営の重要な財務指標として位置づける企業が増えました。
ROEの標準は5〜10％、10％以上なら収益性が高いといわれます。ただし注意したいのは、ROEは資産の売却や特別損益の計上など、一時的な純利益の変動に左右されることです。また、分母となる自己資本が少ないためにROEが高くなっている場合もありますので、長期的な推移をチェックして判断材料にしてください。ROEは、「会社四季報」や「会社情報」などの企業情報誌に掲載されています。
* Return On Equityの略
EBITDA（税引き前・利払い前・償却前利益）
損益計算書と並んで、企業の財務状況の評価に多く用いられるようになったのが、EBITDA*（税引き前・利払い前・償却前利益）です。イービットディーエー、イービッダーなどと呼ばれ、計算式は〈税引き前利益＋支払い利息＋減価償却費〉となります。なぜ減価償却費を純利益に足し戻すかというと、国によって方法が異なる減価償却の影響を会計から取り除いて見かけ上の企業の利益格差を是正することと、キャッシュフローベースで企業の収益力を見るということが理由にあげられます。
EBITDAは国によって基準が違う財務要素を最小限にし、グローバルに事業を展開する企業を分析するのに有用な指標です。また、EBITDAを利用して具体的に株価を評価する方法としては、EBITDAに対して企業価値（有利子負債＋株式時価総額（これをEVといいます））が何倍に当たるかを示すEV/EBITDA倍率が使われます。これはその企業を買収した場合に、1年間で企業が生み出すキャッシュの何年分で買収金額を回収できるかを表したもので、倍率が5倍以内であれば、割安感があるといわれています。
* Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの略