株価を動かす要因で最も重要なものは、企業の利益の動向です。企業の利益が増えれば、一般に株価は上がり、減れば株価は下がります。つまり、業績の良い企業の株価は高くなり、業績の悪い企業の株価は安くなります。このため、ある企業の株価の変動をみる時には、「その企業の利益予想はどうなっているか」「長期的な成長の傾向はどうなっているか」といったことを十分に知ることが重要です。

株価は、景気の動向を反映して動く部分が多くあります。例えば、1980年代後半に経済が成長していた時期に、株価は大幅に値上がりしました。また、1990年代のバブル崩壊以降には、株価は大幅に値下がりしました。株価形成の基礎となる企業の利益と景気動向のつながりは深く、一般に景気が良くなると企業の利益は増加し、不況になると減少するのは、その企業の利益動向の影響を株価が受けるからです。

企業の借入金が多い場合、金利が高くなると借入に伴う支払利息の負担が大きくなり、生産設備への投資を中止するなど企業の活動は消極的になります。すると、全体として景気は低迷し、株価も下落します。
また、反対に金利が低くなると、借入金を増やして新しい生産工場を建設し事業を大きくしようと考える企業が多くなり、全体として景気が良くなるため株価も上昇します。

日本で300円の価値の製品を海外に輸出して販売しようとします。この時、為替レートが1米ドル150円なら2ドルの値段で売ることができたものが、1米ドル100円の円高になると3ドルに価格が上昇し、価格競争力が低下します。このようなことから、為替相場が円高の場合、海外に製品などを輸出している企業の業績は一般に悪化します。日本には製品を海外に輸出している企業の割合が多いため、一般に、円高は企業業績にマイナスになる傾向があるといわれています。そのため、円高になると株価が値下がりするという見方が成り立ちます。

インフレになると、企業の数字上の売上高や利益額、資産額などが押し上げられ、数字上、その企業の株式の価値が高まるように見えます。このため、株価は上昇する傾向があります。
ただし、インフレが進み過ぎると、金利が大幅に高くなり、それが企業業績の悪化や、景気の悪化につながることになり、株価にとってマイナス要因になります。したがって物価が大きく上昇した時に、必ずしも株価が上がるとは限りません。

政情の不安定なども、株価にとってはマイナス要因になります。つまり、選挙結果も株価変動要因となり得るのです。

災害が起こると、企業の生産設備が破壊されたり運転を休止することになるため、生産活動が鈍くなり、被災した企業の株価は下がります。一方、災害から人々の活動が立ち直り始めると、復興需要が増え、景気は上昇することが多いといえます。

株価には、市場内部の需要と供給のバランスも影響しています。株式市場で株式の売買を行う投資家のうち生保・損保、銀行、信託銀行、投資信託などの機関投資家は、株式売買を行う金額も大きいことから、その売買の動向は株式市場に大きな影響を与えています。また、最近では個人や外国の投資家の動きもたびたび注目を集めることがあります。