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アセットごとのリスク
4つのアセット・クラス、それぞれのリスク
貯蓄型のリスク
貯蓄型は、預貯金のように元本と利息が確定しているものや、MMFのように実質的に元本割れの可能性が低い安全な商品です。しかし、リスクがまったくないわけではなく、主なものとして現在のような超低金利が続くとインフレリスク（*1）の影響を受けることになります。
また、銀行が経営破たんするなど、預金には倒産リスクもついて回ります。
- (*1) インフレリスク
- 資産運用を行う場合、インフレもリスクのひとつと考えなければなりません。物やサービスの価格が上昇することで、運用する金融商品の資産価値を相対的に減らしてしまうことを意味します。
特に長期運用に際しては、このインフレリスクを警戒する必要があります。預貯金などの貯蓄型商品はインフレ率を上回る運用が難しく、長期運用には向いていません。
債券型のリスク
主なリスクとして、債券には信用リスク（*2）があります。この信用リスクをチェックするには、格付けが目安になります。
また、債券には金利の上昇によって債券価格が下落する金利リスクがあります。債券は満期償還日まで保有すれば元本が還ってきますが、償還日以前に売却する場合はその時の金利レベルによって、売却できる金額に違いが出ます。投資家の多くは利回りの高い債券に流れていくために、低い利回りの債券価格は下落することになります。
- (*2) 信用リスク
- 債券型商品で運用する場合に避けられないのが、信用リスクです。
信用リスクとは、債券の発行体が、満期償還日に元本を償還することができないかもしれない、あるいは償還日までの利息を支払えないかもしれない危険性を意味します。そこで目安になるのが「格付け機関」の提供する格付けです。
トリプルBまでを投資適格、ダブルB以下を投資不適格と呼んでいます。
また信用リスクは、発行体の業績や状況に応じて時代と共に変わるものです。購入時の格付けがそのまま償還時まで変わらないとは限りません。
株式型のリスク
株式投資には、日々刻々と上下する価格変動リスク（*3）があります。株価の評価は、株式市場全体の動きやその企業の将来の収益予想を反映したものといえますが、非科学的な動きをする部分も多く、収益が比較的安定している債券型や貯蓄型に比べて判断が難しくなっています。
さらに、株式投資にはその企業が経営破綻して倒産した場合の倒産リスクがあります。倒産した企業の株価は限りなくゼロに近づいていくことになり、株券がただの紙くずになってしまう場合もあります。
- (*3) 価格変動リスク
- 価格変動リスクとは、マーケットリスクとも呼ばれ、市場の需要と供給の関係により、日々刻々と価格が動く株式や債券、投資信託などの金融商品に生じます。
リスクの大小はリターンの変動幅で捉え、一定期間に最大のリターンを得られる最高値と、もっともリターンの得られない最安値の幅が広いものほど、リスクが大きいと考えます。
価格変動には様々な要因があり、企業収益の状況や当面の経済状況、インフレ、政府の財政金融政策などが強く影響してきます。
投資信託のリスク
投資信託は、投資対象とその運用方法によってリスクの存在も大きく異なることになります。債券型を主な投資対象とする投資信託には、信用リスクや金利リスク（*4）が存在し、株式型を主な投資対象とする投資信託には、価格変動リスクや倒産リスクが発生します。さらに、海外型の投資信託には、為替ヘッジ（*5）がされていない場合には外貨建て金融商品に投資するために為替リスク（*6）が発生します。
このほか、投資信託特有のリスクに、ファンドマネージャーの判断ミスによる運用の失敗、コンピューターシステムの障害等があります。
- (*4) 金利リスク
- 債券型、株式型に大きな影響を及ぼすのが、金利リスクです。
債券型の場合は、金利が上昇して新規に発行される高い利回りの債券が、すでに発行された利回りの低い債券の需要を低くして債券価格を下落させます。
また、金利が上昇した後には、株式型よりも、リスクの低い貯蓄型や債券型でも金利上昇分のリターンを得られるようになるため、多くの資金が株式型から貯蓄型や債券型にシフトします。金利の上昇は企業収益を圧迫し、株価を下落させる圧力となります。つまり、株式市場からの資金流出によって株価を下落させるのが金利リスクです。 - (*5) 為替ヘッジ
- 為替操作のひとつ。ある取引から生じるリスクに対して、反対のポジションを持つことにより、為替リスクを回避しようとする方法です。
- (*6) 為替リスク
- 為替ヘッジがされていないすべての外貨建ての金融商品に発生するのが為替リスクです。投資した時点の為替レートに比べて、円高が進んでいれば為替差損を発生させることになります。為替相場の価格変動は極めて激しく、運用のプロでもその市場動向は予測できないと言われています。
長期運用に際しては、特にインフレリスクを警戒する必要があります。預貯金などの貯蓄型はインフレ率を上回る運用が難しく、長期運用には向いていません。