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第1部講演:「ＡＩＧコモディティファンド（愛称：ネイチャーメイド）」のご紹介
講師　杉浦和也氏（ＡＩＧ投信投資顧問株式会社　常務執行役員投資信託本部長）

Part1 コモディティ投資の魅力

1.インフレ対応に活用できるコモディティ

株式や債券は有価証券で、金融資産としての効用がありますが、コモディティは「物」、「実物資産」であり、リアルアセットと位置づけられます。

1970年代に起きたオイルショックの際には、物価が大きく跳ね上がっており、1985年のバブル以降は物の価格が下がるデフレが続きました。一般的に、不況になると物の価格は下がりやすく、景気が良くなると物価が上がります。物価が低迷している局面では預金のような金融資産でも対応できますが、将来、インフレ率が上昇する局面に入ると、最も大きな影響を受けるのは金利です。コモディティのような実物資産を持つことはインフレヘッジとして重要な意味を持つといえます。

また、米国の消費者物価指数と、コモディティの値動きを示すコモディティ・インデックスから、インフレとコモディティ価格の相関性を見ると、例外もあるものの、両者は概ね同じ方向に動いており、物価の上昇局面ではコモディティの価格が上がりやすく、物価の下落局面ではコモディティ価格は下がりやすいことが確認できます。
日本では長い間、デフレが続き、インフレへの関心は低いですが、欧米では最近、インフレは関心の高い事象と捉えられています。コモディティを保有することで、将来のインフレへの対応が可能となります。

2.コモディティを加えて分散投資を高める

皆さまも、株式や債券、リートなど、異なる価格変動特性を有する資産を保有することで、価格変動リスクの抑制を実践されているのではないでしょうか。コモディティも分散投資効果が期待できる資産です。

景気にはサイクルがあり、景気はピークをつけたあと、スローダウンし、ボトムを打ち、再び回復に向かって、ピークを打つ、というサイクルを繰り返します。この景気サイクルの中で、それぞれの局面で強みを発揮する資産があります。たとえば、株式は景気が悪くなる局面では企業業績の悪化に繋がりパフォーマンスが悪化します、反対に景気がボトムを打つ局面では将来への期待感からパフォーマンスが得やすくなります。債券は景気がピークに近づき、過熱感がある状況では、景気を抑える目的で金利が引き上げられ、ボトムに向かう過程で金利が引き下げられますので、景気が後退する局面で高いパフォーマンスを得る傾向があります。
景気のサイクルにコモディティのリターンをあてはめて見ると、コモディティは株式や債券とは異なる動きを示す局面があることが確認いただけます。もっとも顕著なのは景気がピークをつける際で、株式のリターンは悪化するものの、景気がいい状況であるため物への投資はそれほど後退せず、コモディティは高いリターンを得る傾向があります。

分散投資と共に中長期投資を実践されていると思いますが、長期投資はマラソンレースであり、どんな景気サイクルにも適応するポートフォリオを作ることが重要です。コモディティという投資対象が、より効果的で、より筋肉質なポートフォリオを作るために重要な素材であることをご理解いただきたいと思います。

コモディティは株式や債券と比べてどんな価格変動特性を持っているか、数字でご覧ください。縦軸はリターン（収益率）、横軸はリスク（価格変動特性）を示しており、いずれも年率です（リスクとは価格変動率）。

コモディティのリスクは世界株式、日本株式とほぼ類似した値（過去5年で約15％、過去10年で約17％）になっており、コモディティは株式市場とほぼ類似したリスク特性を持っていると考えられることから、株式市場のリスクをとっているかたなら、コモディティのリスクは許容できるものと思われます。

リターンは時期によって異なりますが、過去5年で見ると、コモディティは世界株式より高い年率で10％強と日本株と同程度の水準です。決して株式市場と比べても見劣りしない収益率を持っている投資対象です。過去10年では収益が得られない期間もあり、日本株より高く、世界株より低いといった収益率（約3％）になっています。

分散投資に役立つという観点からは、価格変動特性が異なる、また株式市場と類似した価格変動リスクや期待収益率を持っている市場であるということが重要なポイントです。過去5年間のグラフで見ても、4資産（国内外の株式と債券を均等に保有）にコモディティを加えることで、リスク・リターンが改善されています（リターン維持、リスク減少）。ポートフォリオにコモディティを加えることで、分散効果を高めることが確認できます。

3.コモディティ市場の需給見通し

日本は人口減少社会が到来していますが、世界全体では人口が増加しており、現在の60億人程度の人口が2050年には100億人程度に伸びるという推計が出ています。移民を受け入れている米国は先進国で唯一人口が増加していますが、伸びが大きいのは先進国以外の、中国やインドを含むアジア、アフリカ、中南米です。

アジア、アフリカ、中南米といった新興諸国で人口が増え、経済水準が向上すれば、生活水準が上がります。その結果、原油、ガソリン、天然ガスなどのエネルギー需要が増えていくことが想像できます。端的な例が中国で、十年前には多くの人は自転車に乗っていましたが、最近、都市部では自転車が急速に減り、オートバイが増えています。オートバイに乗り換えれば、ガソリンが必要になり、エネルギー需要が喚起されます。今後、エネルギー需要の強含み感は後退することはないと見られることから、中長期的にコモディティ全体の市場価格は強含むことが想定されています。

中国やインドなどの株式市場に注目が集まるのは、高い経済成長率が大きな株式の値上がりをもたらすためですが、経済成長は様々なところに影響を及ぼします。たとえば工業化が始まると、農業からより高い付加価値を生み出す第二次産業へシフトが起こります。こうした過程で、穀物の生産量が増えず、消費量が増えるという構図が出来つつあります。世界経済の成長が、コモディティの供給減と需要増による価格の上昇を招くと考えられています。

しかし原油や小麦の在庫をもつことはできません。株式や債券は現物を手軽に保有できますが、コモディティは現物をもちにくい資産です。そんなコモディティこそ、投資信託をご活用頂くのが得策であり、コモディティ投資をより身近なものにしたのが、「ＡＩＧコモディティファンド（愛称：ネイチャーメイド）」です。

 

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